求人票の勤務時間欄に「シフト制」「9:00〜18:00（応相談）」とだけ書いて、そのまま出している会社は多いと思います。書く側からすると「入ってから相談すればいい」「人によって違うから決めきれない」という感覚で、悪気はありません。
ただ、読む側の順番はまったく違います。求職者は、給与より先に「自分の生活に入るかどうか」を確かめています。何曜日に、何時から何時まで、週に何日。ここが確かめられない求人は、内容が良くても「わからないから閉じる」で終わります。
「うちはシフトの融通が利くのが売りだ」という会社ほど、ここで損をしています。融通が利く、という言葉は、読む側には何も伝わっていないからです。実はこの欄で求められているのは、魅力的な言い回しではなく、シフトの決まり方を事実として書くことです。この記事では、勤務時間欄を「型」ごとに整理し、シフト制の場合に何を書けば求職者が自分の生活に当てはめられるかを、記入例まで含めて説明します。
求職者は、勤務時間欄で「3つの絶対条件」を確かめている
まず、勤務時間欄がどれだけ重く見られているかを数字で確かめておきます。
リクルートのジョブズリサーチセンターが最近1年間に仕事探しをした15〜69歳13,038人に聞いた「求職者の動向・意識調査2023」では、仕事を探すときに「絶対条件だった」項目の上位は、勤務日数（休日、休暇）58.5%、勤務地54.5%、勤務時間帯50.4%、勤務時間数50.3%でした。給与は36.6%で、19項目中10番目です。逆に「他の条件がよければ我慢した」項目の1位は給与の56.9%でした（出典：ジョブズリサーチセンター「求職者の動向・意識調査2023」基本報告書 p.48〜49）。
アルバイト・パートに絞ると、勤務日数60.4%、勤務時間帯57.0%、勤務時間数55.9%と、さらに高くなります。仕事探し当時に専業主婦・主夫だった人では、勤務日数75.8%、勤務時間帯74.6%、勤務時間数70.0%です（同報告書）。
つまり、求職者が勤務時間欄で確かめているのは、次の3つです。
1. 勤務日数：週に何日か。休みはいつか 2. 勤務時間帯：何時から何時までか。朝か、昼か、夜か 3. 勤務時間数：1日何時間か。月にどのくらいか
「シフト制」「応相談」の一言は、この3つのどれにも答えていません。給与は「他がよければ我慢する」項目ですが、勤務時間は「合わなければ応募しない」項目です。給与欄より先に、この欄を直す理由はここにあります。
書く前に、自分の会社の「型」を決める
勤務時間の書き方は、会社がどの型で働かせているかで変わります。書く前に、次の4つのどれに当たるかを決めてください。
型1：固定時間制
毎日同じ時刻に始まり、同じ時刻に終わる。事務・工場・整備など、正社員に多い型です。書くことは「始業・終業・休憩・休日・残業」の5点で、迷うところは少ないはずです。
型2：シフト制（勤務日・時間が期間ごとに決まる）
飲食・小売・介護・クリニック・コールセンターなど、パート・アルバイトに多い型です。厚生労働省の留意事項では、「労働契約の締結時点では労働日や労働時間を確定的に定めず、一定期間ごとに作成される勤務割や勤務シフトなどにおいて初めて具体的な労働日や労働時間が確定するような勤務形態」と定義されています（出典：厚生労働省「いわゆる『シフト制』により就業する労働者の適切な雇用管理を行うための留意事項」令和8年6月19日改正）。この記事の本題はここです。
型3：交替制（時間帯のパターンが決まっていて、順番に回る）
工場の2交替・3交替、介護の早番・日勤・遅番・夜勤など、時間帯のパターンが固定されていて、その組み合わせで回る型です。パターンが決まっている分、シフト制より書きやすい。全パターンの時刻と、1か月の回り方（夜勤は月何回か）を書けば伝わります。
型4：変形労働時間制・フレックスタイム制
1か月や1年の単位で労働時間を平均する制度や、始業・終業を本人が決める制度です。採用している会社は、制度名だけでなく「実際の1週間がどう見えるか」を書かないと、求職者には想像できません。変形労働時間制はコアの時刻と繁忙期・閑散期の実際の勤務例を、フレックスはコアタイムとフレキシブルタイムを書きます。
型が決まったら、次に進みます。以下は型2（シフト制）を中心に、型1（固定時間制）の注意点も入れて書きます。
法律で書くことになっている「最低限」を先に押さえる
魅力の話の前に、外せない土台があります。
職業安定法では、求人を出す時点で、業務内容・賃金・労働時間などの労働条件を明示することになっています。厚生労働省のリーフレットの記載例では、労働時間にあたる項目は「就業時間 9:30〜18:30」「休憩時間 12:00〜13:00」「休日 土日、祝日（年末年始を含む）」「時間外労働 あり（月平均20時間）」の形で示されています。また、求人広告などの募集情報は「掲載した時点を明示するなど、正確かつ最新の内容に保つ義務」があるとされています（出典：厚生労働省「労働者を募集する企業の皆様へ」2024年4月改正リーフレット）。
労働時間そのものの法律上の枠は、原則として1日8時間・1週40時間まで、休憩は労働時間が6時間を超える場合は45分以上・8時間を超える場合は1時間以上、休日は少なくとも毎週1日か4週間を通じて4日以上、です（出典：厚生労働省「労働時間・休日」）。
求人票に書くときに引っかかりやすいのは、次の3点です。
- 「9:00〜18:00」だけで休憩を書いていない。 実働8時間なら休憩は1時間以上要ります。求職者は「休憩なしで9時間？」と読みます。休憩の時刻か長さを添える。 - 営業時間を勤務時間として書いている。 「営業時間 11:00〜23:00」を書いても、それは店が開いている時間で、1人の勤務時間ではありません。求職者が知りたいのは自分が働く時間帯です。 - 残業の有無を書いていない。 「時間外労働 あり／なし」は明示事項です。「あり」なら、平均でどのくらいかを添える。
土台はここまでです。ここから先が、上位の解説記事にあまり書かれていない、シフト制の本題です。
シフト制で書く「6つの事実」——留意事項が決めろと言う項目を、求人票に写す
厚生労働省の留意事項は、シフト制の労働者を雇うとき、労働契約で「あらかじめ使用者と労働者で話し合って定めておくことが考えられます」として、次のような項目を挙げています（出典：前掲 厚生労働省 シフト制留意事項 2⑵ウ）。
- シフト表などの作成に当たり、事前に労働者の意見を聴取すること - 確定したシフト表などを労働者に通知する期限や方法 - シフトの期間開始前に、確定したシフトの変更を申し出る場合の期限や手続 - シフトの期間開始後に、都合で確定したシフトを変更する場合の期限や手続 - 一定の期間において、労働する可能性がある最大の日数、時間数、時間帯 - 一定の期間において、目安となる労働日数、労働時間数（「1か月○日程度勤務」「1週間当たり平均○時間勤務」など） - 最低限労働する日数、時間数（「1か月○日以上勤務」「少なくとも毎週月曜日はシフトに入る」など）
同じ留意事項の「3 労働者の募集等」では、「求人票等を記載する時点においても、前記2の⑵、⑷の趣旨を踏まえた記載とすることが望まれます」と書かれています。つまり、契約で決めることになる項目を、求人票の時点で書いておくことが望ましい、というのが厚生労働省の立場です。
これを求人票の勤務時間欄に落とすと、書くべき事実は6つになります。
事実1：時間帯のパターン（全部）
「シフト制」ではなく、実際にあるパターンをすべて書きます。「早番 8:00〜13:00／中番 12:00〜17:00／遅番 17:00〜22:00」のように、始業と終業を時刻で。パターンが多い会社は「主なパターン」と断って主要なものを書き、「上記以外の時間帯もあります」と添えます。
留意事項では、労働条件通知書に「単に『シフトによる』と記載するのでは足りず」、原則的な始業・終業時刻を記載したうえでシフト表を交付するなどの対応が必要とされています。契約時に書くことになる時刻を、求人の時点で出しておくだけです。
事実2：希望の出し方（いつまでに・どうやって）
「シフト提出：毎月15日までに、翌月分をLINEグループで」のように、期限と方法を書きます。ここは上位の解説記事にも例文があります。差がつくのは次の一言で、希望を出したあと、会社がどう扱うかです。「全員の希望を集めてから店長が組みます」「希望どおりにならない日は、確定前に本人に相談します」。留意事項の「事前に労働者の意見を聴取すること」に当たる部分を、実際の運用のとおりに書きます。
事実3：確定の時期と知らせ方
「毎月20日ごろに、翌月分の確定シフトをLINEグループで共有」のように、いつ・どうやって確定を知らせるかを書きます。求職者にとってこれは「予定を立てられる日はいつか」の答えです。家族の予定、もう一つの仕事、学校の予定と合わせる人ほど、ここを見ています。
事実4：確定したあとに変えたいとき（本人側・会社側の両方）
シフト制でいちばん不安が集まるのは、実はここです。「急に休みたくなったらどうなるのか」「急に出てくれと言われるのか」。留意事項が「期間開始前」「期間開始後」に分けて手続を決めるよう求めているのも同じ理由です。
書き方は、両方向を書くこと。「確定後に休みたいときは、前日までに店長へ連絡。当日は電話で。代わりは店で探します（本人が探す必要はありません）」「会社側からの追加のお願いは、断っても構いません」。会社側から変える場合があるなら、それも隠さず書きます。「土曜に欠員が出たときは、出られる方に声をかけることがあります（お願いベースです）」。
事実5：日数・時間数の幅（最大・目安・最低）
「週2日〜」だけでは、上限も目安もわかりません。留意事項の3つの区分をそのまま使います。
- 最低：「週2日以上・1日4時間以上」 - 目安：「多くの方は週3〜4日・月60〜80時間」 - 最大：「週5日・1日8時間まで。希望が多い月でも法定の上限内で組みます」
「シフト自由」と書いてある求人ほど、実際は最低ラインがあります。最低があるなら書く。目安を書くと、求職者は自分の生活と月収の見当を付けられます。
事実6：休日の考え方（曜日が決まっていない場合も）
シフト制では、休みの曜日が固定されていないことが多い。留意事項では、具体的な曜日が確定していない場合は「休日の設定にかかる基本的な考え方などを明示しなければなりません」とされています。「週休2日以上（曜日はシフトで決定）」「土日どちらかは出勤をお願いすることが多いです」「年末年始（12/31〜1/3）は店休」のように、決め方と、決まっているものを分けて書きます。
この6つは、どれも「魅力」ではありません。会社の運用そのものです。だから、書くために新しく決めることはほとんどなく、いまやっていることを言葉にするだけです。逆に言うと、6つのうち言葉にできないものがあるなら、そこは運用が決まっていないということでもあり、入社後のトラブルの芽です。求人票を書くことが、運用の点検になります。
「昨年の実績」で書けるものは、実績で書く
事実2〜4は制度の説明です。もう一段、求職者が知りたいのは「その制度は本当に動いているか」です。ここは、制度ではなく実績で書けます。
- 「先月、希望休を出して通らなかった人はいません」（※記入例） - 「昨年、シフト確定後に会社側から変更をお願いしたのは3回です」（※記入例） - 「当日の欠勤は月に1〜2回ありますが、代わりは店で探しています」（※記入例）
実績は、書いた瞬間に約束になります。数えていない数字を書いてはいけません。数えられる範囲で、数えたものだけを書く。「希望休は原則通ります」より、「先月は全員通りました」のほうが短くて強い。ただし、来月も同じとは限らないので、「先月」「昨年」と時点を付けます。前述の「正確かつ最新の内容に保つ義務」は、この時点表記で守れます。
固定時間制で落としやすい2点
型1の会社は書きやすい分、次の2点だけ見直してください。
1つ目は、残業の実態。 「時間外労働 あり（月平均20時間）」が明示の形ですが、平均だけでは繁忙期の姿が見えません。「通常月は月10時間程度、決算期（3月・9月）は月30時間程度」のように、多い時期と普段を分けて書きます。加えて、何が起きると残業になるかを一言。「月末の締め処理で2〜3日、1〜2時間ずつ」「納期前の週に集中」。求職者は「毎日2時間」と「月末だけ」を区別して読みます。
2つ目は、拘束時間と勤務時間の差。 朝礼、準備、着替え、閉店後の片付け。勤務時間の外にあるものがあるなら、それは勤務時間に入れるべきものです。「9:00〜18:00」と書いて実際は8:45集合なら、求人票の時点で「8:45集合（朝礼）」と書くか、始業を8:45にする。ここを隠して入社後に発覚するのが、辞められる典型です。
記入例（Before→After）
いずれも架空の会社の記入例です。実在の企業・実績ではありません。
例1：ドラッグストアのレジ・品出しパート（シフト制）
Before
勤務時間：9:00〜21:00の間で1日4時間〜、週2日〜。シフト制・応相談。
※記入例
After
【時間帯】主なパターン：①9:00〜13:00 ②13:00〜17:00 ③17:00〜21:00（休憩なし・4時間）。①＋②の8時間勤務（休憩60分）も可。
【日数】週2日以上・月8日以上。多くの方は週3〜4日。週5日まで。
【希望の出し方】毎月15日までに翌月の希望日・時間帯を店のLINEで提出。全員分を集めてから店長が組みます。希望どおりにならない日は、確定前に本人に相談します。
【確定】毎月20日ごろに翌月分を店のLINEで共有。
【確定後の変更】休みたいときは前日までに店長へ。当日は電話で。代わりは店で探します。店側からの追加のお願いは、断っても構いません。
【休日】週休2日以上（曜日はシフトで決定）。土日どちらかの出勤をお願いすることが多いです。年末年始は12/31午後〜1/2が店休。
【実績】先月、希望休が通らなかった方はいません。
※記入例
Beforeは何も間違っていません。ただ、3つの絶対条件のどれにも答えていない。Afterは長くなりますが、求職者はここを飛ばさずに読みます。書いてある内容はすべて、店がいまやっていることです。
例2：自動車整備工場の整備士（固定時間制・正社員）
Before
勤務時間：9:00〜18:00 休日：週休2日 残業あり
※記入例
After
勤務時間：9:00〜18:00（休憩 12:00〜13:00・実働8時間）。8:50から朝礼があります。
休日：日曜・祝日と、平日1日（月ごとに希望を聞いて決定）。年末年始 12/30〜1/3、夏季 8/13〜8/15。昨年の年間休日は105日。
時間外労働：あり。通常月は月10時間程度（車検の引き渡し前に1時間程度延びる日が週1〜2回）。3月と12月は月25時間程度。
※記入例
「残業あり」を、いつ・どのくらい・何で、に分けただけです。年間休日は昨年の実績で書いています。
やりがちなNG
- 「シフト制」「応相談」「シフト自由」で終わる。 3つの絶対条件のどれにも答えていない。 - 営業時間を勤務時間として書く。 求職者は「11時から23時まで働くのか」と読む。 - 休憩を書かない。 実働8時間で休憩の記載がないと、法律の枠から外れて見える。 - 「週1日〜OK」と書いて、実際は最低ラインがある。 入社後に「週3は入って」と言われたら、募集との相違になる。最低があるなら最低を書く。 - 確定後の変更を片方向しか書かない。 本人が休むときのルールだけ書き、会社側から変更を頼むことがあるのを書かない。 - 昨年の実績を、数えずに書く。 「希望休は全部通ります」は約束になる。数えたものだけを、時点付きで。
公開前の5分チェック
自分の求人票の勤務時間欄を開いて、次を上から確かめます。
1. 勤務日数・勤務時間帯・勤務時間数の3つに、それぞれ数字で答えているか 2. 休憩の時刻か長さが書いてあるか 3. 時間外労働の有無と、ありなら平均と多い時期が書いてあるか 4. シフト制なら、6つの事実（パターン・提出・確定・変更・幅・休日）が揃っているか 5. 「昨年」「先月」の実績を書いたなら、それは数えた数字か
5つ目まで通れば、勤務時間欄はひとまず出せます。これで応募が増えるかどうかは業種や地域にもよりますが、少なくとも「わからないから閉じる」で失っていた人は、読み進めてくれるようになります。
自分の求人はどこでつまずくか
勤務時間欄は、求人票のなかで「合わなければ応募しない」項目です。ただ、応募が来ない原因が勤務時間欄にあるのか、職種名や給与欄、応募フォームにあるのかは、欄を見ただけでは分かりません。
よくある質問（FAQ）
Q. シフトのパターンが多すぎて全部書けません。どうすればいいですか？ A. 「主なパターン」と断って、実際に多い3〜4つを時刻で書き、「上記以外の時間帯もあります。面接時にご希望を伺います」と添えます。厚生労働省の留意事項は、契約時には「シフトによる」だけでは足りないとしていますので、求人の時点でも原則的な時刻は出しておくのが安全です。
Q. 「シフト自由」「週1日〜OK」と書くのはダメですか？ A. 実態がそのとおりなら書けます。ただ、最低ラインがあるのに「自由」「週1日〜」と書くと、募集時の条件と実際が違うことになります。最低・目安・最大の3つを数字で書いたほうが、求職者は自分の生活に当てはめられます。
Q. 残業時間は正直に書くと応募が減りませんか？ A. 時間外労働の有無は募集時の明示事項です。書かない選択はありません。減るかどうかは分かりませんが、平均だけでなく「通常月」「多い時期」「何で延びるか」に分けると、求職者は自分が耐えられる範囲かを判断できます。入社後に「聞いていない」となるより、応募前に判断してもらうほうが、採用にかけた時間は無駄になりません。
Q. 希望休の実績を書きたいのですが、正確に数えていません。 A. 数えていないなら書かないでください。書いた実績は約束になります。今月から数え始めて、来月の求人票から「先月は〇人中〇人の希望が通りました」と書くのが確実です。
Q. 変形労働時間制を採用しています。制度名を書けば足りますか？ A. 制度名だけでは、求職者に1週間の姿が想像できません。繁忙期と閑散期それぞれの実際の勤務例（始業・終業・休日）を1つずつ書き、年間休日の実績を添えます。制度の内容そのものは、面接時までに書面で示すことになります。
この記事は、中小企業の採用運用を支援する SaishiLu（運営：株式会社プラスメイト）が作成しています。求人原稿・媒体運用の現場でよく見る観点をまとめました。本文中の数値・法令の記述は出典先の資料によるものです。制度は改正されることがあるため、掲載時点の一次資料をご確認ください。